履歴書・証明写真なしで応募数アップ！アルバイト採用改善ガイド | 求人広告代理店のリクエストエージェント

アルバイト・パート採用で「応募が集まらない」「面接率が低い」と悩んでいませんか？その原因のひとつが、履歴書や証明写真の提出による応募者の負担かもしれません。

本記事では、履歴書や証明写真の準備負担を軽減・廃止することで、応募数や面接率を向上させる具体的な施策や導入例をわかりやすく解説。採用成功のために、今すぐ見直すべきポイントを紹介します。

履歴書や証明写真は求職者にとって大きな負担

アルバイトを探す大学生やフリーターにとって、履歴書を手書きで用意し、証明写真を撮影するのは金銭的にも精神的にも大きな負担です。

ある求人サイトのユーザーアンケートでは、「履歴書の準備が面倒になってしまい、面接を当日キャンセル（バックレ）した」という声が多数寄せられています。

求人情報が溢れている今、求職者にとって1社の選考を辞退することにほとんど痛みはありません。

少子高齢化が進み、有効求人倍率が高止まりしている現在では、企業が応募者を選ぶ時代から、応募者に選ばれる時代へと変化しています。

だからこそ、他社よりも応募しやすい環境を整えることが、採用成功のカギとなるのです。

応募の心理的ハードルを下げるために

時給や待遇などの条件を簡単に変えることができない企業も多いと思います。

そのような場合に重要なのが「応募の心理的ハードルを下げる工夫」です。求人広告代理店では、これを「応募離脱を防ぐ導線づくり」とも表現します。

その具体的な施策のひとつが、履歴書や証明写真の提出負担を軽減することです。確かに「気軽に応募されても困る」という声もあるかもしれません。

しかし今は「何としてでも応募数を増やしたい」と悩む企業が多いのも事実です。本記事は、そうした採用担当者の方に向けて、応募数を増やすための現実的な工夫として、履歴書改革を紹介しています。

履歴書改革を推奨

「履歴書は手書きが基本」と考える担当者もいるでしょう。これは企業や個人のポリシーとして尊重されるべき部分ではあります。

しかし、そのこだわりが結果的に応募者離れを招き、競合に人材を奪われる要因になっている可能性もあるのです。とはいえ、履歴書を完全に廃止してしまうと、面接時に連絡先などの基本情報が確認できず、実務上の支障が出ることもあります。

そこで本記事では、「面接時には履歴書の提出を不要とする」など段階的な見直しをご提案します。次の章では、履歴書の提出方法を柔軟に運用する３つのパターンについて解説します。無理のない範囲で応募のハードルを下げ、応募者に選ばれる企業を目指しましょう。

履歴書の負担軽減策３つの方法

履歴書の提出を必須とする求人はまだまだ多いものの、近年はその負担を軽減する動きが広がっています。

特に若年層を中心に「履歴書が面倒だから応募を見送る」といった声もあり、応募数の確保や面接率向上を目指すうえでは、履歴書の提出を柔軟に見直すことが重要です。

ここでは、実際の現場で導入されている「履歴書負担軽減策」を３つのパターンに分けて紹介します。

① 履歴書不要で面接場所で書いてもらう

この方法は、あらかじめ履歴書の持参を求めず、面接当日にその場で記入してもらうスタイルです。会場に用意してある履歴書フォーマットに、応募者が待ち時間や面接直前に記入することで、事前準備の手間が不要になります。

メリット：

• 応募者が事前に履歴書を準備しなくてよいため、心理的ハードルが大幅に下がる
• 急な応募や当日面接希望の対応がしやすい

デメリット：

• 面接開始までに記入時間がかかるため、1人あたりの所要時間が長くなりがち
• 応募者が焦って書くことで、記入ミスや情報不足が発生しやすい

この方式は、合同企業説明会や派遣会社の登録会など、形式的な面接を行わないケースでも広く使われています。特に、スピード採用を重視するイベント型の採用現場では有効です。

② 履歴書不要で採用後の初出勤日に提出

面接時点では履歴書の提出を不要とし、採用が決まってから初出勤日に提出してもらう方式です。面接時は必要最低限の情報（氏名・連絡先・希望条件など）のみヒアリングし、履歴書提出はあとに回します。

メリット：

• 応募時・面接時の心理的・金銭的負担が最も軽い
• 証明写真などの準備が不要なため、応募者にとっては非常に応募しやすい

デメリット：

• 面接時点で得られる情報が限られるため、ヒアリングに時間がかかる
• 出勤日までに連絡先などの情報を別途控えておく必要がある

この方法は、個人経営の飲食店や柔軟な対応ができる中小規模店舗などに適しています。マニュアルや応募フローに縛られにくい環境では、効果的な手法といえるでしょう。

③ 履歴書はいるが手書きじゃなくて問題ないと事前に伝える

履歴書の提出自体は必要としながらも、「パソコン作成でも構いません」と事前に伝える方法です。手書きにこだわる必要がないことを明示するだけで、若年層の応募者にとっては大きな安心材料になります。

メリット：

• 履歴書の内容を事前に確認でき、面接をスムーズに進められる
• 応募者の負担を軽減しつつ、企業側の情報収集にも支障が出にくい

デメリット：

• プリント環境がない求職者にとっては、若干の準備負担が残る

この方法は「履歴書は欲しいが、形式にこだわりすぎたくない」という企業に特におすすめです。

また、１０代・２０代の若者の中には「なぜ今でも手書きが必要なの？」と感じている人も多く、合理的な価値観に寄り添った柔軟な姿勢が応募動機につながることもあります。

①はイベント登録会社や人材派遣会社がよく使います。面接といった形式的なモノがない場合に特に有効です。②はこまかいルールがない個人経営の企業や店舗におススメです。

編集部おすすめは③。応募ハードルを下げつつ選考の質も維持

３つの方法のなかでも、特におすすめなのが③「履歴書は必要だが、手書きでなくてもOK」と事前に伝える方法です。

応募ハードルをほどよく下げながら、企業としても選考に必要な情報を確実に得ることができるため、バランスの取れた施策として実践しやすいのが特長です。

これからの採用現場では、従来の「手書き・証明写真必須」が当たり前という価値観を見直し、求職者目線の柔軟な姿勢が選ばれる企業になるための条件となっていくでしょう。

履歴書の証明写真の廃止

履歴書そのものの廃止に抵抗がある場合、まず見直したいのが証明写真の提出です。

履歴書はコンビニなどで安価に手に入る一方で、証明写真の撮影は時間もコストもかかり、求職者にとって最大の負担となっています。

実際に企業側へ「証明写真は本当に必要ですか？」と尋ねると、「なくても特に問題はない」と答えるケースが少なくありません。

たしかに写真があれば、面接後に応募者を思い出しやすいという利点はありますが、それ以上の効果は限定的です。とくにアルバイト・パート採用のように面接が主な選考手段である場合、写真の有無が採否に影響することはほとんどないでしょう。

証明写真が不要なだけで応募者の心理的ハードルは下がる

証明写真が面接時に必要ないことを明示するだけでも「面倒そうだから応募はやめておこう…」という層の離脱を防ぐことができます。

どうしても写真が必要な場合は「採用後に提出でも構いません」と柔軟な対応に切り替えるのがおすすめです。

まずは「証明写真の提出不要」と明記することから始めてみてください。たったそれだけでも、応募数の増加につながる可能性があります。

証明写真廃止の伝え方と導入の流れ

証明写真の廃止を導入する際は、求人広告や応募後の連絡で明確に伝えることがポイントです。

たとえば、求人原稿の「応募の流れ」欄には「履歴書（写真不要）をご持参のうえ、面接にお越しください」と記載しましょう。

また、応募後に面接日を調整する電話連絡の際には「履歴書は手書きでもパソコン作成でも構いません。面接時に証明写真は不要ですので、ご安心ください」と一言添えることで、応募者の不安をやわらげ、離脱を防ぐことができます。

こうした小さな配慮の積み重ねが、応募数や面接率の向上につながります。

まとめ

履歴書や証明写真の廃止は、応募数の増加や面接率の向上に大きく貢献する採用施策のひとつです。本記事では、その導入方法からメリット・デメリットまでを具体的に解説しました。

応募離れに悩む企業や、アルバイト・パート採用がうまくいかないと感じている採用担当者の方は、ぜひ今回の内容を参考に、自社の採用フローを見直してみてください。

                       

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