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2017/05/01

YouTubeにハマって分かったYouTuberの存在感|企業が参入しづらい本当の壁

最近、気づけば毎日YouTubeを開いています。以前のYouTubeは「暇つぶしの娯楽」という印象が強かったのに、いまはYouTuberがテレビや広告にも登場し、社会的な影響力まで持つようになりました。

本記事では、YouTubeを見続けて感じた「YouTuberの存在感が増した理由」と「企業がYouTubeに参入しづらい背景」を、求人広告代理店・採用支援のプロの視点から考察をまとめました。

目次

  • YouTubeの歴史
  • YouTubeが普及した理由
    • 投稿者が増えた
    • 動画のクオリティ向上
  • 企業がYouTubeに参入しづらい理由
  • 採用・広報で動画を活かすなら「やらない理由」から設計する
  • まとめ

YouTubeの歴史

YouTubeは2005年にアメリカで始まった動画共有サービスで、日本でも2007年前後には広く認知されるようになりました。当時はスポーツの試合ダイジェストやスーパープレー集、いわゆる神業動画のように、短くて分かりやすい映像が中心だった記憶があります。

その後、個人が継続的に動画を投稿し、視聴者が人にファンになる文化が定着していきます。

2011年7月HIKAKIN(ヒカキン)さん。2012年8月はじめしゃちょーさん。2014年5月木下ゆうかさん。2014年10月にラファエルさん。2016年10月にヒカルさんがチャンネル開設していました。

HIKAKINさんをはじめ、YouTuberのチャンネル開設が相次いだ時期を振り返ると、2011〜2012年頃に一気に広がった流れが見えてきます。

YouTubeが普及した理由

投稿者が増えた

YouTubeがここまで普及した理由は、大きく分けると「投稿者が増えたこと」と「動画の質が上がったこと」だと感じます。

まず、YouTuberの絶対数が増え、ジャンルが細分化しました。

料理、ペット、釣り、ゲーム実況など、10代から30代まで自分の好みに刺さる動画が必ず見つかる状態になっています。動画を選ぶ側からすると、娯楽というより「日常の習慣」に近い存在です。個人的に釣り系と食べ物系とゲーム実況系が緩くて好きです。

動画広告収入で生活できる職業としてのユーチューバーが確立されたことで、一攫千金狙いに新規参入する人が増えました。実際に広告収入だけで生計を立てている人は一握りですが、気軽に始められる動画配信で稼げるのは夢のある職業だと思います。

最近では小学生や中学生がなりたい職業の上位にユーチューバーがランクインされるほど人気の職業になっています。小学生から見てサッカー選手や野球選手よりもユーチューバーがカッコいいと思えているのは衝撃的ですね。

動画のクオリティ向上

もう一つは、動画のクオリティが一段上がったことです。

スマホでもきれいに撮影できるようになりましたが、伸びているチャンネルほど撮影環境に投資しています。YouTubeを見ていて実感するのが、三脚・照明・編集の重要性です。

三脚でブレをなくし、照明で表情と画面を明るくし、編集でテンポを整える。これだけで視聴体験が大きく変わります。いまのYouTubeは“個人制作”でもテレビ番組に近い視聴感になっています。

ちなみに求人広告業界でも数年前から動画活用するメディアがありますが、昔は写真をスライド活用する程度の動画でした。最近はアプリで簡単に編集できるようになったため各社とも編集にも力を入れており、動画のクオリティも格段に上がっています。見る側を意識して撮影する企業が増えてきましたね。

2000年代は動画と言ってもiPhoneもなかったので、鮮明度が非常に低いため見づらかったです。これが普及しなかった要因の一つだったと思います。最近のスマホは綺麗な動画が手軽に撮影でき編集までできるので本当に便利な時代になりました。

企業がYouTubeに参入しづらい理由

一方で、採用や広報にYouTubeを活用する企業は増えたものの、YouTuberのように定期的に更新し続けられる企業はまだ多くありません。ここには、企業特有の壁があります。

  • 1.顔出し実況の拒否感
  • 2.タレント社員の不在
  • 3.部署異動や退職のリスク
  • 4.編集作業などの工数負担

一つは、企業チャンネルは「個人の熱量」に依存しやすい点です。顔出しや発信に抵抗がある社員もいれば、タレント的に引っ張れる人材が社内にいないこともあります。仮に発信者が育っても、異動や退職が起きると継続が途切れ、視聴者との関係が断線しやすい。ユーチューバーは個人にファンがつくため企業には向いていないのかもしれません。

もう一つは、単純に工数が重いことです。テキスト記事と違い、動画は企画、撮影、編集、投稿まで工程が長く、場所の移動が発生することもあります。さらに動画編集スキルが必要で、短い尺でも編集に時間がかかります。

毎日更新をやっているトップYouTuberが異常値に見えるのは、作業量を想像するとよく分かります。複数チャンネルで毎日更新しているヒカキンは化物だという評価もありますが納得。

知人が経営している会社は試験的に導入したものの費用対効果を理由にチャンネル配信を停止しました。5分程度の動画でも編集に2時間は確実にかかるらしいです…。弊社も4番が理由で動画活用に踏み込んでいません。

採用・広報で動画を活かすなら「やらない理由」から設計する

企業が採用や広報にYouTubeを活用する動きは徐々に広がっていますが、実は企業YouTubeはまだ競合が少なく、取り組み方次第では大きな差別化につながる領域です。ただし重要なのは、個人YouTuberと同じ土俵で戦おうとしないことです。

多くの企業が失敗する原因は、更新頻度や再生回数を意識しすぎる点にあります。採用動画や広報動画においては、毎週投稿することよりも「採用に必要な情報を、短く・分かりやすく届ける設計」のほうが成果につながりやすい傾向があります。

たとえば、職場の雰囲気、働いている社員の価値観、実際の仕事内容や1日の流れといった情報は、テキストよりも動画の方が直感的に伝わります。リアルな空気感を伝えられる点こそが、採用動画・企業動画の最大の強みと言えるでしょう。

まとめ

弊社でも営業活動や広報活動への動画活用を検討していますが、実際には撮影や動画編集の工数が大きく、優先順位は慎重に判断しています。特に企業YouTubeの場合、企画立案・撮影・編集・公開までの工程が多く、片手間で続けるのは難しいのが現実です。

オウンドメディア「採用百科事典」がまだ成長途中である段階では、まずはテキストコンテンツで情報発信の土台を固め、その上で次の施策として動画を選択する流れが現実的だと考えています。

中途半端なクオリティや不定期な更新は、かえって企業イメージを下げてしまう可能性もあります。やるのであれば、目的・役割・運用設計を明確にしたうえで取り組むことが重要です。

とはいえ、動画編集スキル自体は今後の採用・広報において確実に武器になるため、まずは年内に試験的に1本投稿し、検証するところから始めてみたいと考えています。

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