求職者が不安にならない服装・髪型自由の伝え方

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2023/05/01

正社員・アルバイト・パート問わず、「髪型自由」「服装自由」といった表現は求人募集の定番となっています。実際、多くの求人サイトで検索条件に使われるほど、求職者にとって重要な判断材料のひとつです。

しかし、ただ「髪型自由」「服装自由」と記載するだけでは、誤解やミスマッチを招く恐れも。この記事では、その理由と正しい伝え方について解説します。

髪型自由について

アルバイト採用を強化したい場合「髪型自由」は欠かせない訴求ポイントです。

特に大学生にとっては、学生時代だけしか楽しめない茶髪や個性的な髪型を試したいという思いがあり、髪型に制限がある職場は敬遠されがちです。

ただし、「髪型自由」「髪色自由」と記載していても、実際には紫やピンクといった過度なカラーをNGとしているケースも少なくありません。そのため、言葉だけでは応募者に伝わりにくく、誤解を招く可能性があります。

「常識の範囲で」と考える企業も多いですが、実際には茶髪だけでも明るさ（トーン）に幅があり、どの程度までOKなのかの判断は人によって異なります。

そうした曖昧さを避けるためには、実際に働くスタッフの写真を求人原稿や採用サイトに掲載することが有効です。髪型・髪色の雰囲気を視覚的に伝えることで、応募者との認識のズレを防げます。

なお、新卒採用でも女性求職者を中心に「髪型・髪色」は気にされています。面接や企業説明会、OG訪問の際に、「どの程度までなら許容されるのか」をさりげなく観察していることも少なくありません。志望理由や辞退理由には直接つながらなくても、「内定後の自分のスタイル」への不安があるようです。

もし実際に金髪やカールヘアのスタッフが活躍しているのであれば、あえてそうした写真を使うのも、企業の柔軟な社風をアピールするうえで効果的です。

大学生やフリーターのバイト探しで意外と気にされるのが「制服」の有無です。

特に女性にとっては、かわいい制服がある職場に魅力を感じることもあれば、逆に制服がない「服装自由」の職場を希望するケースもあります。

採用担当者によくあるのが、「制服あり」か「服装自由」の二択で考えてしまうことです。しかし、「服装自由」といっても、実際にはその自由度には大きな幅があります。

たとえば、「ビジネスカジュアル（オフィスカジュアル）であればOK」なのか、「ハーフパンツ・タンクトップ・ビーチサンダルでもOK」なのかによって、応募者の受け取り方は大きく異なります。「服装自由」とだけ記載しても、その実態が伝わりづらく、結果的に応募のハードルになってしまう可能性も。

そのため、具体的な例を挙げたり、スタッフの勤務中の写真を掲載したりすることで、実際の雰囲気を伝えることが重要です。写真は言葉以上に説得力があり、応募の安心材料になります。

「ひげOK」「ネイルOK」「ピアスOK」といった表現は、アルバイト募集ではすでに一般的になりつつありますが、新卒採用や中途採用の場でも記載してよい内容です。

「禁止されてはいないが、なんとなく控えたほうが良さそう」といった曖昧なルールが存在している職場では、あえて明文化することで応募者に安心感を与えることができます。

特に多様性が尊重される今の時代、企業としてのスタンスを言葉で示すことが、信頼感につながります。

就職活動においては、通勤時の服装や持ち物（バッグなど）が気になるという求職者の声も多くあります。しかし「細かすぎて質問しにくい」と感じてしまい、気になっていても聞けない人が大半です。

そのため、企業側も求職者側も重要な項目として認識していないケースが多く、通勤スタイルについて明示している企業はほとんどありません。

たとえば、２０代女性の中には「通勤バッグにブランド品はOK？」「ルイ・ヴィトンのバッグはビジネスシーンで許容される？」といった点を気にしている人もいます。実際に働き始めれば問題ないとわかることでも、応募時には些細なことが不安材料になるものです。

また、近年では20代男性を中心に「スーツ×リュック」のスタイルも一般的になりつつあります。しかし企業によっては「リュックはビジネスらしくない」と捉える場合もあり、許容範囲には差があるのが現実です。

こうした通勤時のスタイルに対する企業のスタンスが明確であれば、採用サイトや求人票に写真付きで紹介するのがおすすめです。視覚的に伝えることで、求職者の不安を解消し、エントリーの後押しにもつながります。

「髪型自由」「服装自由」といった待遇・福利厚生の項目は、一見些細なことに思えるかもしれません。しかし、こうした小さな疑問を丁寧に解消することが、応募者との信頼関係やミスマッチの防止につながります。

企業の文化やスタイルを具体的に、かつ視覚的に伝える工夫をすることで、他社との差別化を図り、採用成功に近づくことができるでしょう。